SDGs達成への取組み

当社は基本方針にSDGsの理念を取り入れて、従業員、顧客、地域の全体がWIN-WINの関係を築ける社会を目指し活動することを約束します。

【持続的な日本住文化への貢献】

  • 9-産業と技術革新の基盤を作ろう
  • 11-住み続けられるまつづくりを

創業以来、時代の進展とともに多種多様化する住宅様式とお客様のニーズにあわせた、粘土瓦の製造・販売を中心に行っています。

  • 瓦単体で防災機能を持つ防災瓦「S-PRO」を商品化しました。

    防災瓦「S-PRO」
  • 軽量屋根材として高耐久石付き板金を他社に先駆け導入し、住宅の高寿命化に貢献しています。

    超軽量屋根材

【環境への取組み】

  • 7-エネルギーをみんなに そしてクリーンに
  • 11-住み続けられる まつづくりを
  • 12-つくる責任 つかう責任
  • 13-気候変動に 具体的な対策を
  • 14-海の豊かさを守ろう
  • 15-陸の豊かさも守ろう

当社は、地球環境の保全が全人類共通の最重要課題の一つであることを認識し、全社を挙げて地球環境の保全に努め、環境と調和し、人と環境に配慮した企業活動を行います。

  • 規格外の瓦を粉体にし瓦原料に4~5%配合させ、リサイクルしています。

  • 瓦表面温度を低下させる効果のある高反射瓦を開発しました。(近赤外線反射率約40%以上)

    高反射瓦
  • 廃材の減少(従来比1/5)と工期の短縮を可能にしたシステム瓦やプレカット瓦等の環境に配慮した製品づくりをしています。

    システム瓦
  • 瓦と太陽電池パネルを一体化したソーラー瓦や、苔を用いて傾斜屋根を緑化する瓦を業界で初めて商品化しました。

    愛知ブランド
  • 省エネ(電気、燃料)活動を推進した瓦づくりを行い、CO2排出量削減に取り組んでいます。

  • 梱包資材の3R活動中です。

  • 工場に太陽光パネルを設置しました。

  • 瓦粉を主原料とした「水耕栽培用リサイクル園芸用土(ハイドロカルチャー)」を三浦園芸と共同開発、「リサイクルコーン」と命名しエコマーク商品認定を受けました。

    三浦園芸
  • フォークリフトのバッテリー化、営業車のハイブリッド化を進めています。

【安全で健康な職場環境の確保】

  • 9-産業と技術革新の基盤を作ろう
  • 11-住み続けられるまつづくりを
  • 9-産業と技術革新の基盤を作ろう
  • 11-住み続けられるまつづくりを
  • 9-産業と技術革新の基盤を作ろう
  • 11-住み続けられるまつづくりを
  • 9-産業と技術革新の基盤を作ろう
  • 11-住み続けられるまつづくりを
  • 毎月 安全衛生委員会を開催し、工場の安全パトロールで見つけた事例を振り返り、職場環境の改善に努めています。

  • 時間外労働の削減、また短時間勤務を取り入れワークライフバランスを推進しています。

  • 産前産後休暇、育児休暇の取得を推奨し、職場復帰できる取組みを推進しています。

【地域社会との共存】

  • 9-産業と技術革新の基盤を作ろう
  • 11-住み続けられるまつづくりを
  • 9-産業と技術革新の基盤を作ろう

全従業員による環境管理活動を推進し、地球環境の保全、調和を目指します。

  • 研究努力が認められ、「愛知ブランド企業」として認定を受けています。

    愛知ブランド
  • 地場産業である伝統的工芸品・鬼瓦を身近に感じられるインテリア商品として「鬼瓦家守」を高浜市内の鬼師達と協力して商品化し、地域活性化の活動をしています。

    鬼瓦家守
  • 協力業者と連携を取り合って瓦産業の発展に寄与しています。

  • ふるさと納税の返礼品へ商品を提供しています。

SDGs(持続可能な開発目標)とは

2015年9月国連本部において「国連持続可能な開発サミットjが開催されました。その成果文書として「我々の世界を変革する:持続可能な開発のための2030アジェンダ」が加盟193カ国の全会一致で採択され「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals: SDGs) が掲げられました。

SDGsは17の目標と169のターゲットから成リ、2030年までにこれらの目標を達成するために、企業の参画・貢献も期待されています。

SUSTAINABLE DEVELOPMENT GOALS

個人情報の取り扱いに関して

弊社では、お問い合せのためにお客様が入力されました住所などの基本データについては、情報を漏洩したり、無断でDMメールなどを配信することはないことをお約束させていただきます。
御本人の同意なく、弊社以外でお客様の個人情報を開示することは原則としていたしません。但し、法律に定められた適正な手続きによる要求を受けた場合、もしくは弊社の権利や財産を保護する必要が生じた場合には、必要最低限の情報をその目的のために使用することがございます。